会社概要

ごあいさつ

2020年に発信された2050年カーボンニュートラルを実現するという宣言により、日本国内における脱炭素化の流れが本格的なものとなりました。

当社は創業以来CO2を削減するための診断事業を通じて、中小企業の皆様の脱炭素化のお手伝いをして参りました。
そこで培ってきた知識、経験をもとに、より多くの皆様がこの脱炭素化に取り組むことができる、そして脱炭素化を実現できるように、当社の事業の在り方自体も変化させていきます。

まずは、中間目標である2030年46%削減目標の実現に向けて、中小企業の皆様の脱炭素化を支援し、リードできる存在になるべく、関係者の皆さまと協力しながら、事業を構築していきます。

この脱炭素化という、これまでにない高いハードルを越えるべく、社内外のパートナーの皆様とチャレンジを繰り返して参りますので、温かい目で応援していただけると幸いです。

2022年8月
株式会社エネルギーソリューションジャパン
代表取締役田﨑剛史

会社名 株式会社エネルギーソリューションジャパン
法人設立 2015年1月15日
代表取締役 田﨑 剛史
有資格者
脱炭素化・カーボンニュートラルの推進を支援できる登録診断員30名(全国対応可)
  1. エネルギー管理士(経済産業省)
  2. エネルギー診断プロフェッショナル(省エネルギーセンター)
  3. 空気調和衛生工学会設備士
  4. 一級建築士
  5. 技術士
etc…
住所
本店登記
〒104-0061 東京都中央区銀座7丁目13番6号サガミビル2F
横浜関内オフィス・サポートセンター
〒231-0015 神奈川県横浜市中区尾上町3-35横浜第一有楽ビル2階
TEL 045-680-3360
HP https://www.es-jpn.com/
事業内容
  1. オンラインセミナー、動画配信、ポータルサイト運営などのプラットフォーム事業
  2. 脱炭素診断事業
  3. 中小企業SBT支援事業
  4. 補助事業支援事業
  5. サプライヤー支援事業
  6. 企業マッチング事業
診断実績
環境省 CO2削減ポテンシャル診断事業
2015年:11件
2016年:32件
2017年:61件
2018年:94件 ※診断件数No1
2019年:78件 ※診断件数No1
2020年:54件 ※診断件数No1
経産省 省エネルギー設備の導入・運用改善による中小企業などの生産性革命促進事業
2018年:16件
埼玉県 中小企業等省エネルギー対策事業(省エネによる経営力の向上支援)
2018年:1件
2019年:7件
沿革
平成27年
株式会社エネルギーソリューションジャパン設立・本店登記
平成27年
環境省「CO2削減ポテンシャル診断事業」登録診断機関登録
平成28年
横浜馬車道オフィス開設
平成30年
埼玉県省エネ診断機関登録
平成30年
経済産業省「省エネルギー設備の導入・運用改善による中小企業などの生産性革命促進事業」省エネ診断実施機関登録
平成31年
横浜オフィス移転(関内)・支店登記
令和1年
SIIエネマネ事業者登録
令和3年
環境省「工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業」(SHIFT事業)支援機関登録
令和3年
経営革新計画承認 テーマ「ポータルサイトを用いた脱炭素に係るトータルサポートの提供」
令和3年
オンラインセミナー「みんなの脱炭素セミナー」運営開始
令和4年
「中小企業のSBT.com」運営開始
令和4年
脱炭素ポータル「MinDeCarbon」運営開始※東京都「新しい日常」対応型サービス創出支援事業
令和4年
GXリーグ※1へ賛同
令和4年
気候変動イニシアチブ※2へ参加登録
  • GXリーグGXリーグは、カーボンニュートラルにいち早く移行するための挑戦を行い、自ら以外のステークホルダーも含めた経済社会システム全体の変革(GX:グリーントランスフォーメーション)を牽引していく「企業群」が、官・学・金でGXに向けた挑戦を行うプレイヤーと共に、一体として経済社会システム全体の変革のための議論と新たな市場の創造のための実践を行うことを目的としています。
  • Japan Climate Initiative気候変動イニシアチブは、「脱炭素化をめざす世界の最前線に日本から参加する」を宣言し、1.5℃目標の実現に向けた世界のトップランナーとなるよう、自らの活動においてエネルギー効率化と再生可能エネルギー利用を加速するとともに、今後は国内外の非国家アクター間の連携を深め、2050年実質排出ゼロの実現に貢献する取組みを強めていきます。

Recruit

人材募集ひとつの挑戦が未来を拓く

一緒にお仕事をしていただく仲間を募集しています。
皆様からのご応募をお待ちしています。

技術系の会社には珍しく、女性が6割を占めています。
これは中小企業の事務的なサポートを行うことが多いためです。
製造業の技術スタッフ出身者から、エンジニアリング会社、建築事務所出身者、ハウスメーカー出身者などです。

一緒に働いてみたい方、知りたい方はお気軽にご相談ください。

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