脱炭素化の進め方 エネルギー診断

「エネルギー診断」とは?

ESJでは、環境省のポテンシャル診断事業を中心に「エネルギー診断」を実施しています。 創業の2015年から2020年の5年間で、約330件の事業所様で診断をさせていただきました。 エネルギー診断では、エネルギー管理士をはじめ、技術士、電気主任技術者などの専門資格を持った診断員が診断を行います。 診断員が、エネルギー診断を受診される事業所にお伺いし、十分なヒアリングの上で、半日~1日を掛けて現地調査と計測を行います。 その結果を診断員が持ち帰り、約1か月を掛けて報告書を作成します。 報告書が完成しましたら、報告会で診断結果のご報告と、今後の対策の方向性等を検討いただく、という流れです。 報告書には、現状の把握と問題点、改善策等が載っていますので、今後の設備更新計画や、運用改善など経営にかかわる判断の材料となります。「エネルギー診断」で、効率的に、ランニングコストを抑え、生産性を向上し、利益率の改善に繋げていく──── 少し大袈裟に聴こえるかもしれませんが、我々は「エネルギー診断」を通して、事業者の皆様のお役に立ちたいと考えています。

エネルギー診断をお勧めする事業者様

こんなお悩みをお持ちの事業者様に、エネルギー診断をお勧めします。
  • 老朽化した設備の更新をしたい、更新のタイミングを知りたい
  • 高効率の設備に入れ替えたい
  • 補助金を活用して設備を更新したい
  • 運用改善の提案をしてほしい
  • エネルギーコストを削減したい
  • SDGsの取り組みの一環として
  • 取引先、金融機関から脱炭素化・カーボンニュートラルの取組を求められている。もしくは、そのための削減方法が知りたい
  • 売上の増減に伴い、システムの合理化、縮小などの見直しをしたい

エネルギー診断のメリット

エネルギー使用状況の見える化
エネルギー診断では、まず始めに事業所の現在の状況を把握します。 例えば…
  • 電気やガス、燃料など、何のエネルギーを、どれだけ使っているのか?
  • 各種エネルギーの年間使用量の推移や、稼働状況との相関関係はあるのか?
  • それぞれの設備がどのくらいエネルギーを消費しているのか?
  • プロセスやエネルギーの流れの中で、エネルギーロスが発生していないか?

情報を整理してグラフなどで体系的に可視化することで、今まで見えていなかった問題点が抽出されます。

運用改善に関する対策の立案
エネルギー診断では、より効率的な運用改善案をご提示します。 対策の省エネ効果が明確な数値として示されますので、効果の大きい対策から取り組むことが可能です。限られた人員、忙しい業務の中では、小さな負担で大きな効果を得ることが重要です。 効率的に運用改善に取り組むための判断材料として、お役立ていただけます。
設備投資の提案
設備投資計画の素案となる情報をご提示します。
  • 省エネ効果
  • 省ランニングコスト
  • 導入コスト(概算)
  • 投資回収年数
  • 費用対効果

など、エネルギー診断を行ったからこそ出せる情報が揃っています。 また、エネルギー診断は事業所全体を見て対策を立案しますので、システムの合理化や、設備面から見た更新の優先順位、活用できる補助金や助成金の活用法などもお示しすることが可能です。


エネルギー診断内容

  1. 事前確認
  2. 現地調査
  3. 計測
  4. 診断結果報告
事前確認
事前調査表を記入していただきます。(電気代、ガス代、設備の種類・台数など)
現地調査
専門の診断員が現地調査に伺います。施設の規模にも因りますが、3時間~1日程度をかけて行います。 まず、施設の概要、主要な設備、稼働時間などエネルギーに関する事項に関してヒアリングを行い、生産フローに沿って現物の確認を行っていきます。その際に、主要な機器の確認、設備の運用状況、エネルギーコストの課題などを確認します。設備(空調、照明、換気、給湯設備)は、温度設定や明るさなどを確認します。更に当社では、生産設備などの特殊な機器についても調査を行います。
計測
計測の際にはエネルギーの使用状況を具体的に把握するために、計測器によるデータ収集を行います。(無駄な設備が起動していないか?、停止しているはずの設備が動いていないか?など)また、この計測では、設備の稼働率、負荷率、無駄な運転状態などを確認します。約2週間ほど計測を行い、このデータを元に分析を行います。
診断結果報告
お客様の施設のエネルギー使用の特徴、電気料金単価の特徴等についてお話します。100以上の対策案の中から投資対効果の高い対策をご提示し、設備の耐用年数なども踏まえて、投資対効果の低い対策もご案内します。診断結果のご報告では、極力「わかりやすい」報告書とさせていただいております。また、ご報告だけで終わるのではなく、中長期的な実施案策定の相談も承っています。

エネルギー診断の活用事例はこちら

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