脱炭素診断で脱炭素経営を加速！
- 脱炭素って何からはじめるの？
- コストを削減したい
- 設備更新をしたい
- 先進的な技術、製品、制度情報を知りたい
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- #ロードマップ
- #現状把握
2024/10/17
この記事ではESJが提供するエネルギー診断「脱炭素診断」について説明しています。記事中で使用する資料はこちらのご相談内容欄に「脱炭素診断」とご入力で、ご請求いただけます。
最もエネルギーを消費している、最もCO2を排出している設備、正しく把握できていますか？
これまで数多くの企業で脱炭素診断を行ってきた当社ですが、自社のエネルギーが適正に使用できているか、またどの設備からどれだけのCO2が排出されているか把握できている企業は意外と少ないものです。
カーボンニュートラルの責任者であっても、現場の作業工程では品質に関わる場合もあり、改善どころか省エネさえも進められずにいるケースもあるでしょう。だからと言って専門家ではない責任者や担当者が、省エネ推進やCO2削減だけのためにエネルギー使用を規制することもできないのが現実です。
しかし、近年のエネルギー価格の上昇と脱炭素経営の流れ、脱炭素目標や取り組みの開示など、企業を取り巻く脱炭素化の流れは数年で急速に進んでおり、これ以上後回しにすることはできません。では品質を保証しながら、同時に脱炭素化を進めるためにはどうしたらよいでしょうか。
脱炭素診断のメリット
当社の「脱炭素診断」とは、まず「現状とカーボンニュートラルの状態」とのギャップを把握し、次にそのギャップを埋めるための対策を抽出して「課題」を明確化することを目指しています。当社ではこの「脱炭素診断」で得られるメリットは主に以下の３つがあると考えています。
＜メリット１＞第三者の視点で現状を把握できる
診断員は第三者としてフラットな視点で現場を確認します。様々な計測器を使用し、現在行われている対策の他にもできる対策や、気付いていなかった問題点を明らかにします。
＜メリット２＞結果が早い
診断後、計測して得られたデータを分析し、最短3ヶ月程度で自社の削減余地、必要な対策と投資額などの検討材料が手に入ります。社内での調査よりも早く、脱炭素の専門家が捉えた「自社の正確な現状」を知ることができます。
＜メリット３＞脱炭素化計画の基礎となる資料が入手できる
長期的に脱炭素化に取り組むためには、設備更新の優先順位や経費などの情報に、経営視点を盛り込んだ計画を策定する必要があります。これにより将来の取り組みを、5年先や10年先まで検討することができます。
脱炭素診断の計測データから得られる様々な検討資料
脱炭素診断と従来の省エネ診断の違いとは？
一般的な省エネ診断は、主にエネルギー効率の改善に焦点を当てています。運用改善や機能付加と言われる、取り組みやすくお金もかからない対策提案や、古くなった空調や照明の更新などに留まり、削減量も５～１０％程度で終わることが多いものでした。果たしてこれで長期的な脱炭素化計画を検討することができるでしょうか？
これに対し「脱炭素診断」は、エネルギー効率の向上だけでなく、二酸化炭素排出量の削減も重視します。対策提案は、運用改善や更新の他に、燃料転換、電化、排熱回収、統合、集約などの削減効果が大きく、効果的な対策を中心にリストアップします。もちろん、削減できれば品質は二の次ではありません。対策ごとに削減効果と必要な投資額などを検討し、お客様の要望に沿った対策提案を導き出します。
脱炭素診断の特長（イメージ）
どんな「提案」もそれを「実行できる体制」次第です。
脱炭素診断の締めくくりは、診断から導き出した最適な対策提案を報告書にまとめ、報告会となります。報告会には経営層、生産管理部門、品質管理部門の皆様にもご参加いただきます。それは、どんなに良い提案や診断結果から現状を訴えても、その現状を打開し対策を実行していくのはお客様自身だからです。脱炭素化は責任者や担当者だけで取り組めるものではなく、全社が一丸となって取り組んでいく体制がなければ、いずれ先の削減で行き詰まってしまいます。
カーボンニュートラルは続いていく
この「体制作り」は社会全体の構造にも繋がっており、顧客一社が全社一丸となって脱炭素化に向けた取り組みを行っていても、サプライチェーン全体や業界全体が同じように取り組まなければ、２０３０年や２０５０年の目標は達成できません。ましてカーボンニュートラルの取り組みは２０５０年で終了するわけではありません。
私たちの子どもや孫世代が、季節を感じ、安心して暮らしていける環境を持続し、残していくために今できることを。
今を生きることは未来につながっています。
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